ビジネスメール詐欺の犯罪手口を暴く

これまでに世界各国ですでに多数の組織が被害に遭っている「ビジネスメール詐欺」ですが、昨年末には国内で高額な被害事例が報道されるなど、日本国内でもその認知が広がりつつあります。ビジネスメール詐欺では、内部プロセスが整備されているような大手企業から自組織はサイバー犯罪の標的にならないと考えている中小企業まで、組織規模に関係なく被害が発生しており、2018年もビジネスメール詐欺の脅威は継続して拡大していくと考えられます。そのため、法人組織ではビジネスメール詐欺の攻撃に対する理解を深め、その被害に遭わないようセキュリティ対策を検討していく必要があります。
トレンドマイクロでは、ビジネスメール詐欺の攻撃手口を分析し、法人組織の対策検討に役立つレポートを作成しました。